癌死を半減しようと医師や製薬会社に新らたな治療法を試みさせたが、ますます増加。そういう経緯がありながら、アメリカ治療法を敗戦国日本に押し付けたアメリカと擁護する日本、これによって国民の半数が殺されている

ネクローシス医療について
ネクローシスとは、感染、物理的破壊、化学的損傷、人為的破壊、血流減少などが原因で起きるプログラムされていない偶発的な細胞死をいいます。より具体的にいうなら、細菌の感染による細胞壊死、打撲・衝撃による細胞の破壊、化学薬品による細胞の壊死、手術による細胞の切除などです。
医療を例をとると、癌化した腫瘍細胞を手術によって切除する、また最先端治療と呼ばれるレーザー光線によって腫瘍を破砕する、そして薬剤（抗がん剤）によって癌細胞を破砕する治療法も、ネクローシス医療となります。
抗癌剤のメカニズムを簡略に説明すると、癌化した細胞の壁に抗癌剤の成分が貼りついて化学的損傷を与え、これによって癌細胞を壊死させるのですが、この際に、漏出した細胞内液（プロテアーゼ）が周囲の健常細胞に影響を与え、その遺伝子を傷つけることが心配されます。
そうなると傷ついた細胞が、新たな多数の癌の因子になることが指摘されています。
 
かつてのアメリカはネクローシス
財政難に陥ったアメリカにとって、年毎に増加を続ける癌には非常に頭を悩ませており、そして１９７２年に「アメリカがん対策法」を施行することとなりました。
ニクソン大統領が癌による死亡率を半減しようとして従来の医師や製薬会社に新治療法を試みたのですが、癌は減少するどころかますます増加したのでした。
ウオーターゲート事件の発覚でニクソンが逮捕され、大統領がジョン・フォードに代わったのを機会に方針転換をして、副大統領のジョージ・マクガバン上院議員が提案した「食事革命」を政策の中心としたアポトーシス医療に方針変換したのです。
ベトナム戦争が終結し、さらに国内の需要まで落ち込んだのだから、製薬業界は一気に経営危機に陥り、救済策として日本にアメリカ医療を推進するようにとの要請をしたと言われています。日本は敗戦国でありながら沖縄返還を果たしており、経済も上昇機運にあったことから、アメリカの要請を気持ちよく引き受けたのでしょう。

 
 
政府は法律でアメリカ医療を擁護
日本は戦後まもなく、アメリカＧＨＱの主導で「薬事法」を制定しており、近代的なアメリカ医療を保護する方向性でしたが、これをますます強化して医療現場からドイツ医薬や中国医薬をも排除するようになり、さらに市販の漢方生薬についても、さまざまな規制を設けています。そして健康保険制度が完備したのは１９６１年で、この年に国民全員が保険の適用を受けるようになりました。表向きは全ての国民を支援する制度のようですが、実際には、今日のアメリカ医療ファーストを実現させた制度でもありました。
 
より権限が強化された厚労省
権限を強めた厚生省は、医療現場で政府厚生省が認可していない治療法や医薬は保険が効かないという方針を固めました。そればかりか、従来医学とアメリカ医療を併用することも禁止しています。いわゆる「混合医療の禁止」という制度によって、戦勝国アメリカの医療・医薬が全て認可され、健康保険の適用を受けれるようになったのですが、敗戦国の日本やドイツ医薬は健康保険の適用が受けられないようになりました。例えば抗癌性が高いと噂された丸山ワクチンだとか、最近ではコロナ治療薬のイベルメクチンなど、日本で開発された医薬や第三国の医療法・医薬も含めて医療現場から一掃されてしまいました。

 
 

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